小学校の英語教育義務化の現状とは？英語教育の必要性とは？

2020年度から小学校で教科として扱われることになる英語についてお話します！

既に各市町村の小学校での英語教育についての取り組みに大きな差があることをご存知でしょうか。

 

☆今の小学校英語は現場任せなの？

「英語教育」に早くから力を入れている所では、小学校1年生から週1時間（年間35時間）を確保しています。

そして、6年間継続した独自の英語教育のカリキュラムを作成しています。

また、指導にあたる先生も、担任の先生がされる場合もありますが、外国人の先生や英語を得意とする先生が主となって教えていることが多いようです。

 

新しいの届いてた。最近は小学校から英語教育が始まるのか〜。パパも英語復習しないとなっ🙌ってなる pic.twitter.com/169CNvlPMY

— ちゅんた (@imaschunta) February 5, 2019

小学校で英語を教えるのは誰になるの？

本来、文科省では担任の先生が主導することを望んでいます。

けれども、実際はまだまだ英語を苦手とする先生方も多い為、そのような形を取っているのが実情のようです。

ただ、たとえ外国人の先生が英語を受け持っていたとしても、「外国人の先生だから英語を上手に教えてくれる」わけではないのです。

むしろ、英語が堪能で、こども達に英語を教えたいという意欲を持って勉強している方なら、日本人でも素晴らしい英語教育をされていることもあります。

このように、従来の5教科ですと、公立小学校の場合は「我が校は算数に特化して力を入れている」や「特別な国語の授業を展開している」などという特色を前面に打ち出すことはあまり見られません。　

 

中国の公立小学校5年生の英語の宿題。5年生にもなると英文読解に英作文もあります。中国の小学英語は「英語に慣れる」ではなく本格的な英語教育。 pic.twitter.com/CuNNlH04GL

— けろっと (@kerotto) June 11, 2018

なぜか英語だけは公立の小学校であっても注ぎように隔たりが・・・。

なぜか英語だけは例え公立の小学校であってもその力の注ぎように大きな隔たりがあるのです。

そうなると、通った小学校によって子供の英語の能力に差ができることになってしまいます。

英語指導カリキュラムもまだ不完全ですので、どこまでを現場の先生が補えるかによっても差が大きく開いてしまいます。

どこから中学校で教えるレベルの英語なのか、小学校で英語を教えるべきことは何なのか？

という考え方も各市町村・各学校によって揃っていないのが現状です。

 

☆過渡期を乗り越えるためには！？

与えられた英語教育の環境が一律でない中で育っていく子ども達ですが、高校や大学の受験時には等しく同じ土俵に立たされることになります。

もちろん、教科化されてから何年も経ち、英語指導力のある教師が増え、英語を教科として教える方法も確立されたら、このような「当たりはずれ感」は薄れていくのだろうと思います。

けれども、今後10年ほどは英語教育のまさに過渡期の時代ですので、その間に教育を受ける子ども達とその親にとっては、どう対応していくのか、難しい面や戸惑うことも多いのではないかと思います。

 

まとめ

就学前からの英会話や早期教育が必ずしも有効とも言い切れませんが、「英語は中学校に入ってから学ぶもの」という考え方で立ちどまらないようにしないといけません。

そして、どんどん上書きされていく英語教育の実状に少しでも興味を持っていただき、早めに対応することが必要な時代なのだと思います。

 

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